期待収益率とは？求め方や計算式、効果的な活用法をわかりやすく解説

期待収益率とは、将来想定できるリターンの平均値であり、投資判断を行う際の意思決定の材料の一つです。期待収益率は、株や投資信託、債券などさまざまな分野で活用されます。しかし、どのように求めるのか、その仕組みや算出方法を理解していなければ正しい判断ができません。ここでは、期待収益率の意味や求め方、計算式から活用方法までをわかりやすく解説します。

期待収益率とは？わかりやすく解説

期待収益率とは、その名のとおり「期待できる収益の割合」を意味します。株式や不動産などの投資場面では、その投資がどれだけのリターンを生み出すかはわかりません。しかし、過去のデータの平均値や市場予測から収益率を割り出すことが可能となります。

ここでは、期待収益率の意味や役割についてわかりやすく解説します。

期待収益率の意味

期待収益率とは、資産運用によって得られる収益（リターン）が将来どの程度になるかを見込んだ割合です。期待収益率は、「期待リターン」とも呼ばれ、英語では「expected rate of return」と表します。将来の経済状況や市場環境は不確実であるため、実際の収益は期待収益率と異なる可能性があります。

一般的に、リスクが高い金融商品ほど、投資家が要求する期待収益率が高くなる傾向があります。たとえば国債よりも株式のほうが値動きが大きく不確実性が高いため、理論上は株式のほうが高い期待収益率を求められます。

期待収益率の役割

期待収益率の主な役割は、投資判断の基準となることです。リスクに対する見込みリターンを投資商品ごとに比較することで、どの資産にどれだけ投資するか、また投資するかどうかを判断できます。期待収益率を活用することにより、投資家は主観的ではなく、客観的な数値に基づいた意思決定を行いやすくなります。

なお、期待収益率と要求収益率は同じ意味で捉えられることもありますが、期待収益率が投資運用における見込みリターンであるのに対し、要求収益率は投資家が最低限求める必要リターンという違いがあります。

期待収益率の標準偏差

標準偏差はリターンのばらつきの大きさを表す指標で、一般的に標準偏差が大きいほど不確実性（変動リスク）が高いと考えられます。したがって投資判断では、期待収益率と標準偏差をあわせて評価します。

なお、標準偏差が高い資産ほど高い期待収益率を要求される傾向があります。これをリスクプレミアムといいます。リスクプレミアムとは、預金や国債などの無リスク資産を上回るリターンを指します。

期待収益率の求め方

期待収益率の求め方にはいくつかの種類があります。代表的な計算方法が以下の3つです。

• 過去の平均リターンで計算
• 将来の予測値による計算
• リターン要素を積み重ねて計算

それぞれの求め方や計算式についてわかりやすく解説します。

過去の平均リターンで計算（ヒストリカルデータ方式）

期待収益率を求める方法の一つが、過去のデータの平均リターンから将来のリターンを求める方法です。これを「ヒストリカルデータ方式」といいます。実際の数値を用いて算出するため、客観性の高い数値になりやすいというメリットがあります。

例えば、過去15年間の平均リターンが7%であった場合、将来においても同程度の成果が期待できると想定し、期待収益率を7%に設定します。この求め方では、過去の傾向が将来も継続する前提で設定するのが特徴です。

計算が簡単で、エクセルや計算サイトを用いて手軽に算出可能な点がメリットです。また、実績データという客観的な根拠に基づくため、個人的な偏見が入りにくく、実施者に関わらず一貫した結果が得られます。 

デメリットは、過去の成果が将来を確約するものではないことです。事業環境の根本的変化、経済サイクルの変動、新技術の台頭などが起こった場合、過去データに基づく予測が現実から乖離することがあります。また、データの対象期間によって結果が変動するため、期間設定の判断が重要です。 

将来の予測値による計算（シナリオアプローチ方式）

期待収益率を求める方法には、将来の予測値から計算する方法もあります。これを「シナリオアプローチ方式」といいます。この方法では、景気変動や将来の市場変動、値動きの変化などの確率から期待収益率を求めます。これは期待値の考え方に基づいています。

期待値の考え方

期待値とは、不確実な状況において複数の結果が考えられる場合に、各結果の値と発生確率を掛け合わせて算出される理論上の平均値です。投資分析においては、楽観的・標準的・悲観的な各シナリオを構築し、対応する収益性と実現確率から期待値を導き出します。

期待値の基本的な計算式は以下のとおりです。 

期待値＝ Σ（各個別結果の値×その実現確率）

例えば、くじ引きで特等賞500万円（当選率0.02%）、1等賞50万円（当選率0.2%）、外れ0円（確率99.78%）のケースでは、期待値は（500万×0.0002）＋（50万×0.002）＋（0×0.9978）＝2,000円となります。 

期待値は「統計的な予想数値」であり、個別の結果を約束するものではない点に注意が必要です。短期間では期待値から大幅に乖離した結果が生じる可能性もありますが、長期間の観測では期待値付近に集約される性質があります。 

シナリオアプローチの計算式

シナリオアプローチ方式では、今後起こりうる複数のシナリオを想定し、各シナリオの収益率と発生確率を組み合わせて期待収益率を計算します。不確実な将来を「好景気」「現状維持」「不景気」などに分類し、それぞれに収益率と発生確率を設定して加重平均を求めます。 

計算式は以下のとおりです。 

期待収益率＝Σ（各シナリオの収益率×発生確率）

好景気シナリオ（収益率20%、確率30%）、現状維持（収益率10%、確率50%）、不景気（収益率-5%、確率20%）の場合の計算は次のとおりです。

• 好景気シナリオ：20%×0.3=6%
• 現状維持シナリオ：10%×0.5=5%
• 不景気シナリオ： −5%×0.2=−1%

これらを合計すると、6%+5%−1%=10%となり、期待収益率は10％となります。

この方法で計算するメリットは、将来の不確定要素を数値化して評価でき、多様なリスク要因をシナリオに反映できる点です。M&Aや新規事業投資など、不確実性の高いプロジェクト評価に適しています。

デメリットは、各シナリオの収益性と発生確率の設定が経験的判断に依存しやすく、設定者の専門性に結果が左右されることです。また、想定外の状況が発生した場合に予測精度が低下するリスクがあります。 

リターン要素を積み重ねて計算（ビルディングブロック方式）

期待収益率の求め方には、各資産のリターンを予測し、積み上げて計算する方法もあります。これを「ビルディングブロック方式」と呼びます。

この計算式では、主にリスクフリーレート、リスクプレミアム、ベータ値などの要素を組み合わせて期待収益率を導き出します。例えば、過去の無リスク資産のレート（リスクフリーレート）が5.0％、株式等の収益率が10.5%の場合、その差の5.5%がリスクプレミアムです。

将来的なリスクフリーレートが2.0%と仮定した場合、期待収益率はリスクプレミアムを加算した、2.0%＋5.5%＝7.5％となります。リスクプレミアムを予測する際にはヒストリカルデータ方式が用いられることが一般的です。

基本的な計算式は、以下のとおりです。 

期待収益率＝リスクフリーレート＋リスクプレミアム

個別証券の期待収益率を求める際には、CAPM（資本資産価格モデル）が広く活用されます。この場合の計算式は次のとおりです。

期待収益率＝リスクフリーレート＋β×市場リスクプレミアム

• リスクフリーレート：国債や預金など金融商品の利回り（インフレ率＋実質金利）
• β：株式市場が1％変化したときの任意株式のリターンの変動割合
• 市場リスクプレミアム：期待リターンからリスクフリーレートを差し引いた数値

例えば、国債利回りが2％、βが1.2、市場リスクプレミアムを6％とすると、期待収益率は2%＋1.2 ×6% = 9.2% となります。

この計算方法のメリットは、金融理論に基づく客観的で論理的な算出が実現でき、構成要素を明確に把握できることです。市場の基本的な金利環境や投資家のリスク姿勢を適切に反映でき、企業評価やM&A分析の際の一つとして使われます。

デメリットは、各構成要素（リスク対価や市場感応度）の設定に専門的知識が要求されることです。また、市場の効率性という理論的仮定に依存するため、市場の非効率性や異常事態では予測精度が悪化する可能性があります。実務適用には相当の金融専門知識が必要となります。 

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ポートフォリオの期待収益率

期待収益率の計算方法として、ポートフォリオから求める方法もあります。ポートフォリオとは、「資産構成」のことです。複数の資産に分散投資している場合に、各資産の期待収益率と投資比率を用いてポートフォリオ全体の期待収益率を算出します。

ポートフォリオの期待収益率を計算する方法には「加重平均処理による求め方」と「シナリオアプローチ方式による求め方」があります。期待収益率は本来、「各状況の収益率×その状況の発生確率」の加重平均で求めますが、将来の確率がわからない場合も少なくありません。 このように確率がわからないときは、ヒストリカルデータ方式で過去の平均リターンを使うことが基本的です。

加重平均処理の計算式

複数の資産を運用している場合、個別資産の期待収益率が既知であることを前提として、投資比率に応じた加重平均を計算します。

加重平均処理による計算式は、以下のとおりです。 

ポートフォリオの期待収益率 = Σ（各資産の期待収益率 × 投資比率）

例えば、株式60%（期待収益率12%）、債券40%（期待収益率4%）のポートフォリオの場合、全体の期待収益率は以下の計算で求めることができます。

12%×0.6＋4%×0.4= 8.8%

加重平均処理で計算するメリットは、分散投資による全体的な収益見通しを把握でき、資産配分の調整や投資戦略の修正に活用できる点です。投資ファンドや年金運用機関などのプロフェッショナルが日常的に使用する実践的な手法です。 

デメリットは、個別投資対象の期待収益率をあらかじめ正確に算定しておく必要があることです。また、全体のリスク（変動幅）は単純な加重平均では計算できず、投資対象間の相関性を考慮した高度な計算が求められるため、リスク分析が必要となります。 

シナリオアプローチによる計算方法

シナリオアプローチ方式を活用することで、加重平均処理による計算よりもよりリスクを考慮した期待収益率を求めることができます。この場合、ポートフォリオの資産を各シナリオ（景気・為替相場など）が発生する確率で計算します。

例えば、好景気の確率が30％、現状維持の確率が40％、不景気の確率が30％と想定します。それぞれの状況での各投資資産の期待収益率を算出します。保有割合はA社株式が60%、B社株式が40%とします。

発生確率	A社株式の期待収益率	B社株式の期待収益率
好景気（30％）	15%	5%
現状維持（40％）	10%	8%
不景気（30％）	5%	10%

シナリオ別の株式の期待収益率は次のとおりです。

• 好景気時の期待収益率：15%×60%＋5%×40％＝11%
• 現状維持の期待収益率：10%×60%＋8%×40%＝9.2%
• 不景気時の期待収益率：5%×60%＋10%×40%＝7%

全体の収益率を加重平均を計算して求めます。

11%×30%＋9.2%×40%＋7%×30%＝9.08%

M&Aでの期待収益率の活用方法

M&Aにおける期待収益率とは、企業が対象企業を買収することで将来的に得られると予想される収益率のことです。期待収益率は、M&A取引の経済的合理性を判断する重要な指標として活用されます。

期待収益率の計算方法は、複数の将来シナリオ（好景気・現状維持・不景気など）それぞれの収益率と発生確率を掛け合わせた合計です。 

例えば、

• 好景気時の収益率が15%、確率40%
• 現状維持の収益率が5%、確率60%

上記のケースの場合の期待収益率は9%（15%×0.4＋5%×0.6）となります。期待収益率はM&A案件の評価、事業価値算定、投資商品の選択など多様な局面で使用されます。リスクとリターンのバランスを客観的に評価するのに重要です。

M&Aの収益判断への活用

期待収益率は、M&Aの実行可否を判断する際の重要な投資指標として活用されます。買収企業は、M&Aにかかる買収価格や統合費用などの総コストと期待収益率を比較し、投資の経済的合理性を客観的に評価します。

評価の原則として、期待収益率が企業が設定する最低収益要求水準（ハードルレート）を上回る場合、M&Aの実行価値があると判断できるでしょう。 例えば、買収対価150億円で年間見込利益18億円のケースでは、期待収益率は12%となります。この数値が最低要求水準9%を上回るため、投資価値の高い案件と判定されます。 

しかし、統合リスクやシナジー効果の不確実性などのM&A特有のリスクも期待収益率の計算に反映することが必要です。買収監査（デューデリジェンス）過程で新たな事実が判明した場合は、期待収益率を随時更新し、最終的な投資決定に反映させます。この期待収益率をベースとした評価により、M&Aの成功確率を大幅に向上させることが可能になります。 

企業価値評価への活用

期待収益率は、企業価値評価（バリュエーション）の代表手法であるDCF法（割引現在価値法）において、将来キャッシュフローを現在価値に換算する割引率として機能します。この期待収益率は一般的に、WACC（加重平均資本コスト）における株主資本コスト要素として算入されます。 

同じ将来キャッシュフローであっても、期待収益率8%と9%では企業価値に差異が生じます。 そのため、期待収益率はM&Aの買収価格交渉における重要な要素となります。売り手企業は控えめな期待収益率を採用して高い企業価値を提示し、買い手企業は厳格な期待収益率により適正価格を算定します。

期待収益率の設定における根拠資料として活用されるのは、以下の要素です。 

• 市場データ
• 業界比較指標
• リスク分析 

最終段階では買収監査の結果を反映した妥当な期待収益率での合意が形成されます。DCF法と期待収益率の組み合わせにより、客観的で説得力のある企業価値評価が実現可能です。 

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期待収益率と関連用語の違い

期待収益率と併せて用いられることが多い用語についてわかりやすく説明します。

期待収益率と資本コストの違い

期待収益率と資本コストは、目的と適用範囲には明確な違いがあります。期待収益率は、投資家が特定の投資から得られると見込んでいるリターンを示す指標です。これは未来の不確実性を考慮し、資産運用のパフォーマンスを評価するために使われます。

一方、資本コストは企業が資金調達を行う際に負担するコストを示します。これは企業が借入金や株式を通じて資金を調達する際に、投資家や債権者に対して支払うべき最低限のリターンを反映しています。

期待収益率が投資の魅力度を評価するための基準として使われる一方で、資本コストはプロジェクトや企業の収益性を判断するためのハードルレートとなります。つまり、期待収益率が資本コストを上回る場合、その投資は価値を生む可能性が高いと判断されます。逆に、期待収益率が資本コストを下回る場合、その投資は資金提供者にとって魅力的ではないと見なされることが多いです。

期待収益率と割引率の違い

期待収益率が主に投資先の選定やリターンの可能性を評価するために使用されるのに対し、割引率は将来の価値を現在の価値に変換するために使用されます。

期待収益率は投資の魅力度を評価するために用いられ、過去の実績や将来の予測に基づいて計算されます。一方、割引率は、将来のキャッシュフローの現在価値を計算する際に使用される利率です。企業や投資プロジェクトの評価においては、将来のキャッシュフローを現在の価値で表すことが必要であり、その際に割引率が使用されます。

割引率は、資本コストや市場のリスクを反映するものであり、資本資産価格モデル（CAPM）や加重平均資本コスト（WACC）などを通じて求められることが多いです。

期待収益率とWACCの関係

加重平均資本コスト（WACC）は、企業が新たな投資を行う際に必要とする最低限のリターンを計算するために使用され、企業の資金調達における総コストを平均化したものです。

この2つの指標は、企業の投資判断において密接に関係しています。例えば、企業が新たなプロジェクトを評価する際、プロジェクトの期待収益率がWACCを上回る場合、そのプロジェクトは価値を創造すると判断されます。これは、プロジェクトが企業の資本コストを超えるリターンをもたらすことを示しており、投資家や経営者にとって魅力的な選択肢となります。

逆に、期待収益率がWACCを下回る場合、プロジェクトは資本を浪費する可能性があるとみなされ、慎重な検討が必要です。このように、期待収益率とWACCは、企業の資金運用の健全性を判断する重要な指標であり、特に投資ポートフォリオの最適化や企業価値の向上を目指す際には欠かせない要素となります。

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期待収益率とリスクプレミアムの関係

期待収益率とは、投資のリターンとして予想される平均的な利益率を指しますが、これには投資のリスクを考慮した上での追加の報酬、すなわちリスクプレミアムが含まれます。リスクプレミアムは、投資家がリスクを取ることに対して要求する追加のリターンであり、リスクの高い投資ほどリスクプレミアムも高くなる傾向があります。

リスクプレミアムは、安全資産の利回りとの差で計算されます。例えばCAPMでは、株式のリスクプレミアムは「市場の期待収益率－安全資産の利回り」で表され、これを個別株のリスク（β）に応じて調整することで、個別株の期待（必要）収益率が決まります。

さらに、リスクプレミアムは市場の変動や経済状況に応じて変化するため、期待収益率も動的なものとなります。投資家は市場動向を分析し、リスクプレミアムの変化を予測することで、より正確な期待収益率を算出することが求められます。

期待収益率の注意点

期待収益率は投資判断において極めて有用な指標ですが、その活用には注意が必要です。誤った理解や使い方をすると、投資判断を誤る可能性があります。ポイントを理解することで、期待収益率の持つ本来の価値を活用し、より良い投資判断が可能になります。

期待収益率の注意点は、以下の3つです。 

• 計算方法を誤解しない
• 期待収益率と標準偏差の関係を理解する
• ポートフォリオ全体で考える 

それぞれのポイントについてわかりやすく解説します。

計算方法を誤解しない 

期待収益率を活用する上で重要な注意点は、計算方法を誤解しないことです。期待収益率は予測値であり、確約された実績値ではないという点を理解しましょう。 

多くの投資家が陥りがちな誤解として、期待収益率を確実に得られるリターンと勘違いしてしまうケースがあります。よくある誤解の例として次のような考え方があります。

• 「過去15年の平均リターンが9%だから、今後も確実に9%のリターンが得られる」
• 「期待収益率12%と計算されたから、投資すれば確実に12%の利益が得られる」 

実際の収益（実現収益率）は、経済状況の変化、企業業績の変動など多様な要因により、期待収益率から大幅に乖離する可能性があります。 

ヒストリカルデータ方式を用いる場合でも、過去の成果が将来を確約するものではないことを認識しておきましょう。過去のデータは参考情報に過ぎず、将来の環境変化により期待値が変動する可能性を常に考慮する必要があります。 

標準偏差の関係を理解する 

期待収益率と標準偏差の関係を正しく理解しましょう。期待収益率は平均的な収益を示しますが、収益を得るためにどれくらいのリスクを取っているのかは、期待収益率だけでは判断できません。リスクの大きさを表す主な指標が標準偏差です。 

例えば、同じ期待収益率5%の投資対象AとBがあったとしても、Aの標準偏差が2%（低リスク）であるのに対し、Bの標準偏差が15%（高リスク）であれば、投資の性質は全く異なります。Bは高いリターンを狙える可能性がある一方で、損失を被る可能性も高くなります。 

このため、期待収益率は必ずリスク指標（標準偏差やベータ値など）を組み合わせて評価する必要があります。「リスク調整後リターン」の概念を理解し活用することで、「負担するリスクに見合うリターンか」を判断できるようになります。 

期待収益率を求める際には、リスク許容度を明確にし、それに基づいた投資判断をおこなうことが重要です。 

ポートフォリオ全体で考える 

期待収益率とリスクだけを見るのではなく、複数の資産を組み合わせたポートフォリオ全体としての期待収益率とリスクを考慮することが重要です。例えば、株式と債券のように相互に逆方向の値動きをする傾向がある資産を組み合わせることで、一方の損失を他方で補完し全体の変動を抑制できます。 

ポートフォリオ全体の期待収益率は、各資産の期待収益率と構成比率の加重平均で算出されます。しかし、ポートフォリオのリスクは単なる加重平均ではなく、各資産間の相関関係も考慮して計算されるため、より複雑です。 

個別資産の期待収益率が高くても、それがポートフォリオ全体の目標やリスク許容度と合致しない場合は、安易に組み込むべきではありません。「分散投資」の原則を理解し実践することで、特定要因による影響を和らげ、ポートフォリオ全体のリスクを管理できます。 

まとめ

期待収益率とは、将来的に期待できる収益率です。M&Aでは、買収価格の妥当性判断や企業価値評価に深く関わります。 

ただし、期待収益率はあくまでも予測値であり、実際の収益（実現収益率）とは異なる可能性があるでしょう。期待収益率には複数の計算方法があるため、目的に応じて使い分けられます。 注意点を理解し、期待収益率を正しく活用することで、合理的な投資判断が可能です。 

M&Aや経営課題に関するお悩みはM&Aロイヤルアドバイザリーへご相談ください。