EBITDAとは？読み方や計算方法、営業利益との違いを徹底解説

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EBITDAとは、企業の「稼ぐ力」を分析する際に活用される財務指標の一つです。特に設備投資の大きい企業では他社との比較がしやすく、M&Aの企業価値評価の場面などで重宝されています。しかし、EBITDAをどのように計算するのか、他の指標と何が違うのかがわからなければ適切に活用することができません。

本記事では、EBITDAとは何か、その意味や目的、計算方法やメリット・デメリットをわかりやすく解説します。また、EBITDAと営業利益やEBITとの違い、活用時の注意点までわかりやすく紹介します。

EBITDAとは？意味や読み方をわかりやすく解説

EBITDAとは、税金や利息を差し引く前の金額を表すため、異なる国や業種の企業との比較評価において重要な指標となっています。EBITDAは営業利益や当期純利益とは異なる角度から企業の収益力を測るため、M&A（合併・買収）の場面では企業価値を評価する方法として活用されています。

ここでは、EBITDAの意味と読み方についてわかりやすく解説します。

EBITADAの意味

EBITDAとは、日本語で「利払前・税引前・減価償却前利益」を意味し、当期純利益に利息や税金、減価償却費を加えた指標となります。これはマーケットアプローチの手法の一つとして位置づけられます。

EBITDAは、複数の要素の頭文字を組み合わせた言葉であり、それぞれの意味は次のとおりです。

Earnings Before：以下の4要素を考慮する前の利益
Interest：支払利息
Taxes：税金
Depreciation：有形固定資産の減価償却費
Amortization：無形固定資産の減価償却費

特に固定資産など設備投資が多い企業は減価償却費が大きくなりがちです。減価償却は購入した年以降は現金の移動はないため、純粋なキャッシュフローが見えにくくなり、他社との業績の比較評価が難しくなることがあります。

EBITDAを用いることで、減価償却や利息、税金による影響を除外し、事業そのものが生み出すキャッシュベースの利益を明らかにすることができます。これにより、企業の本質的な収益力を把握することが可能になります。

EBITDAの読み方

EBITDAの読み方は、「イービットディーエー」と読まれることが多いですが、他にも「イービッタ」「エビーダ」「イービットダー」など、様々な読み方が用いられています。どの読み方でも意味は同じですので、相手に合わせて使い分けることが重要です。

M&Aの現場では「イービットディーエー」が最も一般的ですが、「イービッタ」という短縮形も頻繁に使われています。英語の頭文字を取った略語であることを理解していれば、読み方の違いに戸惑うことはないでしょう。

EBITDAが中小企業M&Aで重視される理由

中小企業のM&AでEBITDAが重視される理由は複数ありますが、特に重要な3つの理由があります。

簡便な計算と客観的評価
財務諸表から比較的簡単に算出でき、専門業者に依頼せずとも企業価値の目安を把握できる
投資回収期間の判断
買収価格をEBITDAで割ることで、何年で投資を回収できるかの目安がわかる
業界を超えた比較
設備投資の多寡や会計方針の違いに左右されず、異なる業種の企業とも比較可能

中小企業M&AのEBITDA倍率は一般的に2倍から10倍程度が目安とされており、特に3倍から5倍での成約が多いとされています。これは上場企業の8倍から10倍と比較して低い水準であり、中小企業の方が短期間での投資回収を求められる傾向があることを示しています。

※参照：中小企業庁「中小M&Aガイドライン」

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EBITDAの計算方法・目安

EBITDAの計算方法は一つではなく、企業の状況や分析の目的に応じて複数の計算式が用いられています。どの方法を選択するかによって、企業の収益力をより正確に把握できるかが変わってきます。特に中小企業のM&Aでは、オーナー企業特有の費用調整も必要になるため、適切な計算方法を選択することが大切です。

また、業界の目安を知ることで比較分析がしやすくなります。ここでは代表的なEBITDAの計算方法と計算例、業界別のEBITDAの平均目安について解説します。

EBITDAの計算式

EBITDAの計算式として代表的なものを紹介します。

計算式➀営業利益から算出

EBITDAの計算方法として、最も一般的で簡便なのが営業利益と減価償却費を用いた算出方法です。計算式は次のとおりです。

営業利益＋減価償却費

営業利益は企業の本業で稼いだ利益を示し、そこに現金支出を伴わない減価償却費を加えることで、キャッシュベースの収益力を把握できます。

例えば、製造業A社の営業利益が500万円、減価償却費が200万円の場合、EBITDA＝500万円＋200万円＝700万円となります。この計算方法は財務諸表から簡単に算出でき、企業間比較や初期的な企業価値評価に適しています。設備投資が多い業種では、減価償却費の影響を除外することで、より実態に近い収益力を評価することが可能です。

計算式②当期純利益から算出

当期純利益を起点とした計算方法は、最終的な利益から税金や利息、減価償却費などの控除項目を足し戻す手法です。これにより、企業の全体像を把握しながらEBITDAを算出できます。計算式は次のとおりです。

当期純利益＋法人税等＋支払利息＋減価償却費

当期純利益を用いて計算するメリットは、決算書の最終数値から出発するため、会計処理の影響を包括的に調整できることです。例えば、B社の当期純利益が300万円、法人税等が100万円、支払利息が50万円、減価償却費が150万円の場合、EBITDA＝300＋100＋50＋150＝600万円となります。税金や金利の影響を排除できるため、国際的な企業比較に特に有効です。

計算式③経常利益から算出

EBITDAを求める方法には経常利益をベースとした方法もあります。経常利益は本業の営業利益に営業外損益を加えた指標であり、企業の包括的な収益力を反映しています。経常利益を基準する場合、以下の計算式を用います。

経常利益＋支払利息－受取利息＋減価償却費

金融関連の取引が多い企業や、投資収益が重要な収益源となっている企業では、この計算方法がより実態を反映します。例えば、不動産会社C社の経常利益が800万円、支払利息が120万円、減価償却費が280万円の場合、EBITDA＝800＋120＋280＝1,200万円となります。営業外収益も含めた総合的な収益力を評価できるため、多角化している企業の分析に適しています。

計算式④税引前利益から算出

税引前当期純利益から計算する場合の計算式は次のとおりです。

税引前当期純利益＋支払利息－受取利息＋減価償却費＋特別損失－特別利益

この方法では、災害損失や資産売却損などの特別損益の影響も調整対象に含まれます。特別損益は一時的な要因で発生することが多く、企業の継続的な収益力を評価する際には除外することが適切です。

例えば、D社が災害により100万円の特別損失を計上した年でも、その影響を除外することで、正常時の収益力を正確に把握できます。M&Aにおける企業価値評価では、このような一時的要因の調整が重要な意味を持ちます。

計算式⑤中小企業特有の調整項目を反映する方法

中小企業では、オーナー経営者の判断により、役員報酬や保険料などが通常の水準と異なる場合があります。正確なEBITDAを算出するには、これらの影響を調整した「正常化EBITDA」を計算することが重要です。

具体的には、過大な役員報酬を適正水準に調整したり、節税目的で計上された保険料を除外したりする作業が必要です。例えば、E社の役員報酬が相場より200万円高く、節税保険料が50万円計上されている場合、これらを調整してEBITDAを再計算します。中小企業M&Aでは、このような正常化調整により、企業の真の収益力を把握することが可能になります。

EBITDAの業界平均目安

EBITDAを活用して分析する際にはEBITDA倍率（EV/EBITDA倍率）が用いられることが一般的です。EBITDA倍率とは、企業価値（EV）をEBITDAで割った値で、簡易買収倍率とも呼ばれます。この指標は、買収にかかる投資を何年分のEBITDAで回収できるかを示し、M&Aでは価格妥当性を判断する重要な基準となります。

上場企業では8～10倍、中小企業では、非上場であることのリスクなどを考慮して3〜5倍程度が目安とされることが多く見られます。例えば、類似企業のEBITDA倍率が平均6倍で、対象企業のEBITDAが1億円の場合、企業価値の目安は6億円となります。

ただし、業界特性や成長性、リスク要因などにより倍率は大きく変動するため、単純な計算だけでなく、総合的な判断が必要です。投資回収期間が短いほど割安と判断され、買収の魅力度が高まります。

主要業界のEBITDA倍率目安

IT・サービス業：8〜12倍（成長性が高く安定した収益構造）
製造業：6〜10倍（設備投資負担が大きい）
建設業：3〜6倍（景気変動の影響を受けやすい）

ただし、同じ業界内でも企業の成長ステージや競争優位性により倍率は大きく異なります。業界のリーディングカンパニーや特許技術を持つ企業は高い倍率で評価される一方、成熟市場で競争が激しい分野では低い倍率となる傾向があります。

M&A実務では、これらの業界特性を踏まえつつ、対象企業の個別要因を加味した総合的な評価を行います。また、中小企業の場合は、上場企業より一般的に低い倍率が適用されることが多く、規模や流動性の違いを考慮したディスカウントが必要になります。

EBITDAのメリット

EBITDAは、営業利益に減価償却費などを足し戻して算出する指標です。資金調達の方法や税制、過去の設備投資による償却負担の違いを抑えて収益力を見られるため、企業比較や業績分析に役立ちます。ただし、設備投資に伴う実際の支出まで反映する指標ではないため、キャッシュフローと併せて確認することが大切です。

ここではEBITDAを活用するメリットについて解説します。

国や企業をまたいで収益力を比較しやすい

海外企業を含めて業績を比べるとき、当期純利益だけでは事業そのものの実力を判断しにくい場合があります。法人税率は国によって異なり、借入金の多い企業ほど支払利息も大きくなるためです。EBITDAは税金や利息の影響を除いて見る指標なので、こうした条件の違いに左右されにくく、本業の収益力を比較しやすくなります。

例えば、同じ市場で似た製品を販売する2社でも、一方が借入金で事業を拡大し、もう一方が自己資金を中心に運営していれば、純利益には差が出ます。EBITDAを確認すれば、資金調達の違いをいったん脇に置き、事業がどれだけ利益を生み出しているかに目を向けられます。

比較時は金額だけでなく、売上高に対するEBITDAの割合を示す「EBITDAマージン」も有用です。企業規模が違っても、売上から利益を生み出す効率を比べられます。ただし、事業内容や費用の計上方法が大きく異なる企業同士では、数値だけで優劣を決めないようにしましょう。

減価償却費を除いて設備投資型の企業を比較できる

工場や機械、店舗などに多額の投資を行う企業では、取得した資産の費用を数年にわたって計上します。この減価償却費が大きいと、営業利益は小さく見えます。EBITDAは減価償却費を足し戻すため、設備の取得時期や償却方法の違いによる影響を抑えて、事業の収益力を確認できます。

例えば、新しい設備を導入した企業は減価償却費が増え、以前から同じ設備を使っている企業より営業利益が低くなることがあります。製造業や通信業のように設備投資の規模が大きい業種では、営業利益とEBITDAを併せて見ることで、利益の差が事業の稼ぐ力によるものか、償却負担によるものかを考えやすくなります。

一方、EBITDAからは設備の購入代金や将来の更新費用は分かりません。減価償却費を足し戻していても、設備を維持するための支出がなくなるわけではないため、投資キャッシュフローも確認する必要があります。

EBITDAを企業価値評価に活用できる

EBITDAは、企業の買収や投資を検討する際、企業価値を評価するための判断材料になります。税金や支払利息の影響を除いて事業の収益力を捉えられるため、企業の値付けが、その稼ぐ力に見合っているかを考えるときに役立ちます。

代表的な指標が、企業価値をEBITDAで割って求める「EV/EBITDA倍率」です。例えば、買収候補の企業と同じ業界にある企業の倍率を比べれば、提示された価格が相対的に高いか低いかを検討できます。株価だけでは見えにくい借入金なども企業価値に含めて考えられるため、資本構成が異なる企業の評価を比べる際にも用いられます。

ただし、倍率が低ければ必ず割安というわけではありません。成長が見込める企業には高い評価がつくことがあり、反対に、将来の業績悪化が懸念されている企業では倍率が低くなる場合もあります。買収や投資の判断では、倍率に加えて成長見通しや負債、今後必要な設備投資も確認しましょう。

EBITDAの改善方法

EBITDAを改善するには、売上を伸ばして利益を増やすか、事業にかかる費用を抑えることが基本です。ただし、売上の拡大や経費の削減が、そのままEBITDAの増加につながるとは限りません。投資や削減の効果が続くかどうかも含めて、取り組みを判断しましょう。

売上高・営業利益を増やす

EBITDAを増やすには、売上の規模だけでなく、売上からどれだけ利益が残るかを見る必要があります。値引きによって販売数量が増えても、利益率が下がればEBITDAは伸びません。まずは商品やサービスごとの売上高と利益率を確認し、収益性の高い分野に営業活動を集中させることが重要です。

既存顧客への追加提案や、購入頻度を高める施策も有効です。新規顧客の獲得に比べて販促費を抑えられる場合があり、売上の増加を利益につなげやすくなります。また、原材料費や人件費の上昇を販売価格に反映できていない場合は、価格設定の見直しも検討しましょう。

一方、新規出店や広告投資による売上拡大は、先に費用が増えることがあります。売上高だけで成果を判断せず、施策にかかった費用を差し引いた後の営業利益やEBITDAが増えているかを確認することが大切です。短期の数値だけでなく、継続的に利益を生む売上かどうかも見極めましょう。

原価・経費を削減する

原価や経費を抑えることも、EBITDAの改善につながります。まずは費用を材料費、外注費、物流費、広告宣伝費などに分け、増加している項目とその原因を特定しましょう。たとえば、仕入れ条件の見直しや配送ルートの整理は、商品・サービスの品質を大きく変えずに費用を抑える方法です。

経費は、一律に削るよりも、支出に見合う効果が出ているかで判断することが重要です。広告なら媒体別の成果を比べ、反応の低い施策を見直します。利用が少ないシステムや重複した契約があれば、解約や一本化も検討できます。削減額だけでなく、業務への影響まで確認して進めましょう。

ただし、人員や保守費用を過度に減らすと、顧客対応の遅れや設備の故障を招き、後の売上に響くおそれがあります。また、減価償却費の減少はEBITDAを直接増やす施策ではありません。事業に必要な機能を保ちながら、継続して発生する費用を適正化することが大切です。

EBITDAと他の指標の違い

EBITDAと他の財務指標の違いについてもわかりやすく解説します。

EBITDAと営業利益の違い

EBITDAと営業利益の違いは、減価償却費の扱いにあります。営業利益は企業の本業で稼いだ利益を示しますが、減価償却費を差し引いた後の金額です。一方、EBITDAは営業利益に減価償却費を加え戻すため、よりキャッシュフローに近い実質的な利益を把握できます。

設備投資が多い製造業などでは、減価償却費の負担が大きく、営業利益だけでは実際のキャッシュ創出能力が見えにくくなる場合があります。しかし、EBITDAを用いることで、現金の支出を伴わない減価償却費の影響を除外し、事業が実際に生み出している利益を正確に評価することが可能になります。

EBITDAとEBITの違い

EBITDAとEBITの違いは、減価償却費の取り扱いにあります。EBITは「税引前当期純利益＋支払利息－受取利息」で計算され、減価償却費は含まれません。一方、EBITDAは「EBIT＋減価償却費」または「営業利益＋減価償却費」で計算されます。

この違いにより、EBITは企業の純粋な収益力に焦点を当て、EBITDAはキャッシュフローに近い指標となります。設備投資が少ないサービス業では両者の差は小さくなりますが、製造業では大きな差が生じることがあります。

また、設備投資の規模や業種特性により、EBITとEBITDAの使い分けが重要になります。製造業、インフラ業、宿泊業など、大規模な設備投資を要する業種では、減価償却費の影響が大きくなるため、EBITDAがより実態を反映します。

一方、コンサルティング業、IT系サービス業、小売業など、設備投資が相対的に少ない業種では、EBITでも十分に企業の収益力を評価できます。M&Aにおいては、スタートアップ企業や成長初期の企業で、多額の借入により資金調達を行っている場合、支払利息の影響を除外できるEBITが有効です。対象企業の業種特性や成長ステージを考慮した指標選択により、より正確な企業価値評価が可能になります。

EBITDAを活用する際の注意点

EBITDAは企業の収益力を把握するのに役立ちますが、数値だけで資金繰りや企業価値まで判断できるわけではありません。ここでは、EBITDAを活用する際に気を付けるべき注意点と併せて確認したい指標について解説します。

EBITDAだけでは実際の資金繰りは分からない

EBITDAは減価償却費を足し戻すため、現金を生み出す力を見る際の参考になります。ただし、実際の現金収支を示す指標ではありません。売上が増えてEBITDAが伸びても、売掛金の回収が遅れたり、在庫が積み上がったりすれば、手元の資金は不足する可能性があります。

設備投資も見落とせません。EBITDAには設備を購入した際の現金支出が反映されないため、数値が高くても、設備の更新に多額の資金が必要な場合があります。また、利息の支払いや借入金の返済も、資金繰りを考えるうえでは重要です。EBITDAだけを見て、自由に使える現金が多いと判断しないようにしましょう。

なお、のれんの減損損失は、実際の支出を伴わなくても企業の買収価格や将来の収益見通しに関わる重要な情報です。EBITDAの算出・開示方法によって扱いが異なる場合があるため、損益計算書の内容も確認する必要があります。資金の動きは、キャッシュフロー計算書で確かめましょう。

EBITDAの計算方法と調整項目を確認する

EBITDAには、会計基準で統一された算出方法がありません。一般的には営業利益に減価償却費を足して求めますが、企業によってはのれん償却費を加えたり、一時的な損益を除いた「調整後EBITDA」を公表したりします。同じEBITDAという名称でも、計算に含めた項目が違えば数値はそのまま比較できません。

特に注意したいのは、「一時的な費用」として除外された項目です。事業再編費用や買収関連費用が毎年発生しているなら、除外後の数値だけでは実態より収益力が高く見えるおそれがあります。また、国や企業によって、リースなどの会計処理が異なる場合もあります。

比較するときは、開示資料で計算式と調整項目を確認し、できるだけ同じ条件にそろえましょう。継続的な収益力を見たい場合は、一過性の損益を考慮した「正常収益力」を検討する方法もあります。ただし、調整する項目は根拠を確認し、都合のよい費用だけを除かないことが重要です。

EBITDA以外の指標も併せて確認する

EBITDAが高い企業でも、それだけで経営状態が良いとは判断できません。例えば、設備投資の負担が重い企業や借入金が多い企業では、EBITDAが十分に出ていても、投資や返済に充てた後の資金に余裕がない場合があります。何を判断したいかによって、併用する指標を選びましょう。

事業の利益を確認するなら営業利益、現金の出入りを確認するなら営業キャッシュフローやフリーキャッシュフローが参考になります。借入金の返済余力を見る場合は、有利子負債とEBITDAの関係に加え、利息の負担や返済期限も確認が必要です。

企業価値を評価する際も、EV/EBITDA倍率だけで割安・割高を決めず、成長性や財務状況を併せて見ます。さらに、EBITDAの増加が一時的な費用削減によるものか、売上や利益率の改善によるものか、数年間の推移から確かめることも大切です。複数の指標を組み合わせれば、EBITDA単独では見えない強みやリスクを捉えやすくなります。

まとめ

EBITDAは、企業の本質的な収益力を把握しやすく、企業価値の評価や比較分析に役立つ重要な指標です。特にM&Aでは、税金や利息、減価償却の影響を除いて収益力を見られるため、買い手と売り手が条件を検討するうえで欠かせない判断材料となります。中小企業M&Aで納得感のある取引価格を実現するには、EBITDAの見方だけでなく、どのように評価へ反映されるのかまで理解しておくことが大切です。

M&Aロイヤルアドバイザリーでは、M&Aや経営課題に関するご相談を承っています。M&Aは専門的な知識を要するため検討から成約まで時間がかかります。そのため、早期の準備と計画が円滑な承継の実現につながります。

売却をまだ具体的に決めていない段階でも、今の会社がどのように評価されるのか、今後に向けてどのような準備が必要かを知っておくことで、将来の選択肢を増やすことができます。M&Aを成長戦略や事業承継の選択肢としてお考えの場合は、ぜひお気軽にお問い合わせください。