PBR(株価純資産倍率)とは?意味・計算方法・目安、PERやROEとの違いも解説 

着手金・中間金無料 完全成功報酬型

PBR(Price Book-value Ratio、株価純資産倍率)は、企業の株価が割高なのか割安なのかを判断するための重要な指標です。

本記事では、PBRの基本的な意味から計算方法、目安、そしてPER(株価収益率)やROE(自己資本利益率)といった他の指標との違いまで、初心者にもわかりやすく解説します。

PBRを理解することで、株式投資における判断材料を増やし、より客観的かつ総合的な投資判断につなげることが可能になります。

PBR(株価純資産倍率)とは何か? 

PBRとは株価純資産倍率(Price Book-value Ratio)のことであり、株価が1株あたり純資産の何倍であるかを示す指標です。株価が割高なのか、割安なのかにより、企業の経営状況を判断する目安として使われます。

どんな場面で使われる指標か? 

PBRは、主に株式投資の判断材料として使われます。企業の株価がその企業の純資産に対して割高なのか割安なのかで企業価値を判断することができます。具体的には、以下のような場面で活用されます。

  • 個別銘柄の選定: 投資対象の企業を選ぶ際に、PBRを用いて割安な銘柄を探すことができます。
  • 市場全体の分析: 市場全体のPBRを分析することで、市場全体の割高感や割安感を把握することができます。
  • 業種間の比較: 異なる業種の企業をPBRで比較することで、割安な業種を見つけることができます。 

PBRの計算方法とその意味 

PBRの計算式 

PBRは、以下の計算式で求められます。

PBR = 株価 ÷ 1株あたり純資産(BPS)

株価は時価である一方、純資産は簿価ベースであるため、PBRは市場が企業の簿価をどう評価しているかを示す指標となります。

計算例を使った具体的な解説 

例えば、ある企業の株価が1000円で、1株あたり純資産が500円の場合、PBRは2倍となります。

PBR = 1000円 ÷ 500円 = 2倍

この場合、株価は1株あたり純資産の2倍であると解釈できます。

PBRとBPSの違い 

BPSとは1株あたり純資産(Book Value Per Share)のことを指し、企業の純資産を発行済株式数で割った値です。

BPSは企業の解散価値を1株あたりに換算したもので、企業の財務状態を把握する上で重要な指標となります。

BPSの計算式

BPS = 純資産 ÷ 発行株式数

PBRが投資判断に与える影響 

PBRが低い・高いとはどういうことか? 

一般的に、PBRが低いほど株価は割安、高いほど株価は割高と判断されます。

  1. PBRが低い: 企業の純資産に対して株価が割安に評価されている状態。
  2. PBRが高い: 企業の純資産に対して株価が割高に評価されている状態。

割安・割高の判断基準としての活用法 

PBRは、あくまで投資判断の1つの材料です。PBRだけで企業の価値を判断することはできません。他の指標や企業の財務状況、業界全体の動向なども総合的に考慮する必要があります。

PBRの目安はどれくらい?基準を解説 

一般的なPBRの基準値(1倍が目安) 

一般的にPBRは1倍が目安とされますが、業種や経済環境によって適正なPBRは異なります。PBRが1倍を下回る場合は割安、上回る場合は割高と判断されることが多いです。

PBRが1を下回る場合

PBRが1未満の場合、株価は解散価値よりも割安となり、市場が企業の経営状況に対し厳しい見方をしているということになります。この場合、継続よりも解散したほうが資産価値が高くなるため敵対的買収の標的になりやすくなります。

PBRが1を上回る場合

PBRが1を超える場合は株価は解散価値よりも割高となり、市場が企業を評価していると判断できます。

業界別のPBR

PBRの基準値は業界によって異なります。

例えば、成長産業やIT関連企業などはPBRが高くなる傾向があります。一方、成熟産業や安定成長企業などはPBRが低くなる傾向があります。

2025年2月のプライム市場の業界別PBRをみてみましょう。

水産・農林業0.9
鉱業0.7
建設業1.1
食料品1.2
繊維製品1.0
パルプ・紙0.5
化学1.0
医薬品1.3
石油・石炭製品0.8
ゴム製品0.9
ガラス・土石製品1.2
鉄鋼0.7
非鉄金属0.8
金属製品0.7
機械1.3
電気機器1.5
輸送用機器0.8
精密機器1.6
その他製品1.3
電気・ガス業0.7
陸運業1.0
海運業0.8
空運業1.3
倉庫・運輸関連業0.9
情報・通信業2.3
卸売業1.0
小売業1.8
銀行業0.4
証券・商品先物取引業1.1
保険業1.1
その他金融業0.9
不動産業1.5
サービス業1.8

日本取引所グループ規模別・業種別PER・PBR一覧

業界別のPBRを比較すると銀行業は0.4、情報・通信業は2.3と目安値の1/2以下または2倍以上であることがわかります。このことからも投資判断にPBRを用いる場合は対象企業の業界の平均PBRを考慮し、適性な判断をすることが大切です。

また、純資産が少ないスタートアップ企業やベンチャー企業もPBRが高くなるため注意が必要です。

PBRと他の指標

PBRは純資産をもとに算出している指標のため、将来の成長性や収益性を踏まえた評価がしにくいという点があります。そのため、PBR単独で判断するのではなく、他の指標を用いて包括的な評価が必要となります。

PBRとPERの違い

PER(Price Earnings Ratio、株価収益率)は、株価が1株あたり利益の何倍であるかを示す指標です。PBRは純資産に対する株価の割高・割安を判断するのに対し、PERは利益に対する株価の割高・割安を判断します。

PBRとROEの違い

ROE(Return on Equity、自己資本利益率)は、企業が自己資本をどれだけ効率的に活用して利益を上げているかを示す指標です。ROEが持続的に高い企業は、一般的に投資家からの評価が高まり、PBRも高くなる傾向があります。

他の指標(EBIT・EBITDA)

EBIT

EBIT(Earnings Before Interest and Taxes)は利払前・税引前の利益から受取利息を差し引いたもので、純粋な営業利益を求めることができます。

一般的にスタートアップ企業や創業したばかりのベンチャー企業の収益力の分析・評価する際に用いられます。

EBITDA

EBITDA(Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization)は、税金や利息、設備投資による減価償却前の営業利益をベースにして計算するため、企業価値を正確に評価することができます。

それぞれの指標を組み合わせた活用方法 

PBR、PER、ROEなどの指標を組み合わせることで、より多角的に企業の価値を判断することができます。

PBRを使う際の注意点 

資産内容の質による誤解のリスク 

PBRは、企業の純資産に基づいて計算されますが、純資産の中身によっては注意が必要です。例えば、不良資産や評価損を抱えている場合、PBRが低くても実際には割安ではない可能性があります。

赤字企業や無形資産の多い企業での限界 

PBRは、赤字企業や無形資産(ブランド力や技術力など)の多い企業では、その価値を十分に反映できない場合があります。赤字企業でPBRが参考にならない理由として、利益が出ていない企業の資産価値が市場で適切に評価されにくい点が挙げられます。

PBRの実践的な活用方法 

企業価値評価への応用 

PBRは、企業価値を評価する際の1つの指標として活用できます。例えば、PBRが同業他社と比較して低い場合、その企業は割安に評価されている可能性があります。

M&Aにおける企業価値のアプローチ手法

M&Aでは「インカムアプローチ」「マーケットアプローチ」「コストアプローチ」という3つの企業価値算定手法があります。

インカムアプローチ

インカムアプローチは将来的な収益性に注目した評価方法です。

  • DCF法
  • 収益還元法
  • 配当還元法

上記3つが代表的なものとしてあげられます。

マーケットアプローチ

マーケットアプローチは株式市場の取引価格を基準とした評価方法です。

  • 類似企業比較法
  • 類似取引比較法

上記2つが代表的なものとしてあげられ、PBRはこのマーケットアプローチに含まれます。

コストアプローチ

資産から負債を差し引いて企業価値を算定します。

  • 簿価純資産法
  • 時価純資産法

コストアプローチは中小企業によく用いられる評価方法です。

長期投資と短期投資でのPBRの使い分け 

PBRは長期投資と短期投資の両方で活用できます。長期投資では、企業の基本的な価値を把握するためにPBRが重視されます。一方、短期投資では、市場のトレンドや需給関係などと合わせてPBRが活用されます。

具体的な事例で学ぶPBRの活用 

例えば、A社のPBRが1倍で、同業他社の平均PBRが2倍の場合、一見割安に見えるかもしれませんが、財務状況や成長性、業界内での競争力も考慮する必要があります。

初心者がPBRを活用するためのポイント整理 

PBRは企業の株価が割高なのか割安なのかを判断する上で、非常に重要な指標です。しかし、PBRだけで企業の価値を判断することはできません。

他の指標や企業の財務状況、業界全体の動向なども総合的に考慮する必要があります。PBRを正しく理解し、あなたの投資判断に役立ててください。

M&A・事業承継のご相談はM&Aロイヤルアドバイザリーへ

M&Aロイヤルアドバイザリーでは、M&Aや事業承継の初期的な関心でもご相談いただけます。事業承継には時間がかかるものなので、早い段階で情報収集を行い、M&Aを含めた最適な解決策を検討することが重要です。

今後のプランを考えるためにも、ぜひM&Aロイヤルアドバイザリーにご相談ください。

CONTACT

お問い合わせ

Feel free to contact us.

当社は完全成功報酬ですので、
ご相談は無料です。
M&Aが最善の選択である場合のみ
ご提案させていただきますので、
お気軽にご連絡ください。

無料
お気軽にご相談ください
phone
03-6269-3040
受付:平日 9:00~18:00
icon 無料相談フォーム
icon
トップへ戻る

M&Aロイヤルアドバイザリーは、
一般社団法人 M&A支援機関協会の正会員です。