PBRとは？初心者でもわかる株価純資産倍率の基本と活用法 

企業の価値を見極める際に用いられる指標の一つ「PBR（株価純資産倍率）」。 投資の世界やM&Aの現場では、企業の「株価の価値」や「将来性」を判断するための基準の一つです。 

とはいえ、「PBRってよく聞くけど、実際にはどんな意味があるの？」「PBRが高い・低いって、何が良いの？」と疑問に感じる方も多いのではないでしょうか。 

この記事では、初心者にもわかりやすくPBRの基礎から応用、そしてM&Aの現場での活用法までを丁寧に解説していきます。財務や株価の知識がない方でも、企業価値を見極める「軸」となるPBRの使い方がわかるようになります。 

 PBR（株価純資産倍率）とは？

PBRは、株式投資や企業評価において基本中の基本とも言える重要な指標です。まずは、その意味や定義について整理しましょう。

PBRの定義 

PBRとは、「Price Book-value Ratio」の略称で、日本語では「株価純資産倍率」と訳されます。 これは、企業の純資産（自己資本）に対して、現在の株価がどれくらいの倍率で評価されているかを示す指標です。 

たとえば、企業の帳簿上の資産価値（純資産）が1株あたり1,000円で、現在の株価が2,000円であれば、PBRは「2.0倍」となります。 つまり、帳簿上の価値の2倍の価格で市場から評価されているということになります。 

このように、PBRは「この会社の株が“資産価値”に対して割安なのか、それとも割高なのか」を測る物差しとして活用されているのです。 

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PBRの計算式と具体例 

PBRは、非常にシンプルな数式で計算できます。以下がその基本的な計算式です。 

 PBR（株価純資産倍率）＝ 株価 ÷ 1株あたり純資産（BPS） 

ここで使われる「1株あたり純資産（BPS：Book-value Per Share）」とは、企業が持つ純資産を発行済み株式数で割ったものです。つまり、1株あたりの企業の簿価を示しています。 

【具体例】 

ある企業の現在の株価が1,200円で、BPS（1株あたり純資産）が800円だった場合： 

PBR ＝ 1,200円 ÷ 800円 ＝ 1.5倍 

この場合、株価は純資産の1.5倍で取引されていることになります。 

つまり、市場はその企業の将来性や収益性などを加味し、純資産以上の価値があると評価していると解釈できます。 逆に、もしPBRが1.0倍未満であれば、市場から“割安”と見なされている可能性があるとも言えます。 

ただし、この“割安”が本当にチャンスなのか、それとも企業の評価が低いためなのかは、別途慎重な分析が必要です。 

PBRの「高い・低い」は何を意味する？ 

PBRの数値を見たときに、「この会社は1.2倍」「あの会社は0.6倍」といった違いに直面することがあります。 

 では、PBRが高い・低いというのは、それぞれ何を意味しているのでしょうか？ ここではその見方と注意点を解説します。 

 PBRが高い＝将来への期待値が高い 

PBRが1.5倍、2倍と高い数値になっている企業は、市場から「この会社は存続価値が高い」と判断されているということです。

たとえば、安定した収益を上げ続けている企業や、今後の事業展開に大きな成長余地がある企業に対しては、投資家の評価が上がり、株価が純資産以上に買われやすくなります。 

ただし、PBRが高すぎる場合には「過大評価」されているリスクもあります。株価が業績に見合わず高騰している状態であれば、期待が剥落したときに急落する可能性もあるため注意が必要です。 

PBRが低い＝割安株？それとも評価が低いだけ？ 

一方、PBRが1倍を下回る、たとえば0.6倍や0.4倍といった企業は、「現在の株価が帳簿上の純資産よりも安く評価されている」状態です。 一見すると「割安でお得な株」と思えますが、そこには理由があることも。 

• 業績が長期的に低迷している 
• 将来性に不透明感がある 
• 経営体制や財務内容に問題を抱えている 

こういった理由で市場から低評価を受けているケースでは、安易に“お買い得”と判断するのは危険です。 

他の指標（PERなど）との組み合わせの重要性 

PBRは企業の株価と純資産の関係を示す有効な指標ですが、それだけで企業価値を正しく評価するのは難しいというのが実情です。そのため、他の財務指標と組み合わせて多角的に分析することが重要です。 

 代表的な指標として挙げられるのが、PER（株価収益率）です。 

 PERは「株価 ÷ 1株あたり純利益（EPS）」で算出される指標で、企業の利益水準に対して株価が割高か割安かを判断します。 

指標	意味	注目ポイント
PBR	株価 ÷ 純資産（BPS）	資産に対する評価水準
PER	株価 ÷ 純利益（EPS）	利益に対する評価水準

たとえば、PBRが低くてもPERが極端に高ければ「資産はあるが利益が出ていない企業」かもしれませんし、逆にPERが低くてもPBRが高ければ「利益は出ているが、資産価値が乏しい企業」かもしれません。 

 このように、PBR単体では見えてこない収益性や事業性の健全度を、PERなど他の指標と組み合わせることで補完することができます。 

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M&AにおけるPBRの活用方法 

PBRは株式市場だけでなく、M&A（企業の買収・合併）における企業価値評価でも一定の参考指標として用いられることがあります。ただし、M&Aの現場では単純な数値比較では済まされない背景や事情があるため、より慎重な扱いが求められます。  

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企業価値評価としてのPBRの役割 

M&Aにおいて買収価格の妥当性を検討する際、PBRは「この企業をどれだけのプレミアムをつけて買収するか」の目安になることがあります。 特に上場企業のM&Aでは、株価をベースに企業の価値を推定するため、PBRのようなマーケットベースの指標は一定の参考になります。 

なぜPBRだけでは判断できないのか？ 

M&Aでは、対象企業の真の価値は帳簿に表れていないことが少なくありません。たとえば以下のようなケースです。 

• 簿価には反映されない「ブランド価値」や「技術力」がある 
• ノンコア資産や含み損益を抱えている
• 潜在的なリスク（訴訟、従業員離反など）がある 

そのため、PBRだけで「この企業は割安だから買うべき」と判断するのは極めて危険です。買い手は表面的な数値では見えない本質的な価値を把握するためのデューデリジェンスが必要不可欠です。 

中小企業M&AではPBRより重視される指標もある 

特に非上場の中小企業M&Aにおいては、純資産や株価の指標がそもそも存在しない場合が多いため、PBRの活用は限定的です。代わりに、以下のような指標が重視されます。 

• 営業利益倍率（EBIT倍率） 
• EBITDA倍率 
• 事業価値（DCF法やマルチプル法による算定） 
• オーナーシップの移転による経営安定性や文化的相性

弊社M&Aロイヤルアドバイザリーのような専門会社では、財務指標だけでなく、経営者の価値観や将来ビジョンといった“定量化できない要素”も含めて総合的に評価いたします。 

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PBRの注意点と限界 

PBRはシンプルで使いやすい指標ではあるものの、すべての企業や状況に万能というわけではありません。正しく活用するためには、その限界や注意点を理解しておくことが重要です。 

業種によって適正なPBRは異なる 

まず大前提として、PBRの「平均値」や「適正値」は業種ごとに大きく異なります。たとえば、製造業や金融業のように資産を多く保有する業種ではPBRが低くなりやすく、ITやベンチャー企業のように将来の成長性を重視される業種ではPBRが高くなる傾向があります。 

つまり、他業種の企業と単純にPBRを比較して「割安」「割高」と判断するのは誤解につながる可能性があります。同業種内での相対比較が基本です。 

純資産の実態と会計処理に左右される 

PBRの計算に用いる「純資産」は、あくまで会計上の数字であり、実態と乖離している場合もあります。 以下のような点に注意が必要です。 

• 固定資産に含まれる土地や設備が過大評価・過小評価されている
•  会計基準の違いで資産計上のルールが異なる（例：日本基準 vs IFRS）
• のれんや減損処理などで純資産が大きく変動する 

こうした事情により、同じPBRでも中身が全く異なることがあります。 

赤字企業・ベンチャーには適さないケースも 

成長段階にあるスタートアップ企業や、赤字が続く企業では、純資産がマイナスや非常に小さい場合もあります。この場合、PBRを算出しても意味を持たない、あるいは極端な数値が出てしまい、投資判断に使えないことも少なくありません。 

ベンチャー投資やアーリーステージのM&Aでは、将来のビジョンや技術、人材など、数値化しにくい無形資産の評価が重視されることを念頭に置きましょう。 

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PBRをM&Aや投資判断に活かすには 

PBR（株価純資産倍率）は、企業の資産に対して株価がどの程度評価されているかを示す、基本的かつ重要な指標です。 

企業が市場で「割安」か「割高」かを判断する一助となる一方で、業種や会計基準、企業の成長フェーズによってその意味合いは大きく変わります。 

改めて、この記事のポイントを整理すると以下の通りです。 

• PBRは「株価 ÷ 純資産（BPS）」で算出されるシンプルな指標 

• 高いPBRは将来性への期待、低いPBRは割安or低評価の可能性を示す 

• PERなど他の指標と併用することで精度の高い判断が可能 

• M&Aにおいては、PBRはあくまで補助的な目安 

• 非上場企業や中小企業では、営業利益やEBITDAなどの指標がより重視される 

• 会計上の純資産と実態に乖離がある可能性もあるため、注意が必要 

投資やM&Aにおいて、PBRは「入口」としての役割を果たします。 
 

しかし、最終的な判断には定量的・定性的な要素の両方を組み合わせた立体的な企業分析が欠かせません。こうした M&Aや経営課題のお悩みはM&Aロイヤルアドバイザリーにご相談ください。

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